ZEHの基礎知識
こんにちは！マルケンホームです。
あなたは、ZEHという言葉を聞いたことがありますか？
ZEHとは、ネット・ゼロ・エネルギー・ハウスの略で、年間のエネルギー収支をゼロまたはマイナスにする住宅のことです。
ZEHに対して、国が2050年にカーボンニュートラルを目指す方針の一環として、2030年以降新築される住宅についてZEH基準の水準の省エネルギー性能の確保を目指すという政策目標を掲げています。
この記事では、ZEHについて詳しく説明します。
ZEHに興味のある方や、高性能で低価格な新築注文住宅をお考えのご家族はぜひ最後まで読んでみてください！
ZEHとは？国の方針と定義
ZEHとは、net Zero Energy House（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）の略語で、「エネルギー収支をゼロ以下にする家」の意味です。
ZEHでは、住宅の断熱性能を高めることで冷暖房や給湯などのエネルギー消費量を大幅に削減し、さらに太陽光発電などの再生可能エネルギーを導入することで自家発電量を増やします。
その結果、年間を通じて消費したエネルギー量と発電したエネルギー量が同じかそれ以上になることを目指します。
ZEHは、地球温暖化対策やエネルギー安全保障の観点からも重要な取り組みです。
日本では、2050年に完全なカーボンニュートラルを実現することを目標としています。
そのためには、家庭部門も大きく貢献しなければなりません。 家庭部門は日本全体の一次エネルギー消費量の約15％を占めております。
そこで、国は2030年以降新築される住宅について、ZEH基準の水準の省エネルギー性能の確保を目指すという政策目標を掲げています。
また、2030年において新築戸建て住宅の6割に太陽光発電設備が設置されることを目指すという目標も掲げています。
ZEHの基準と種類
ZEHには、以下の4つの要件があります。
- 外皮（窓や屋根・外壁など）の断熱性能を高めることで、UA値（熱貫流率）を0.4〜0.6よりも低くすること（地域によって異なります）
- 断熱性能を上げたり、省エネ性能が高い設備（エアコンや給湯器など）を採用し、エネルギー消費量を20％以上削減すること
- 太陽光発電などの再生可能エネルギーを導入すること
- 上記3つの要件により、基準一次エネルギー消費量から100％以上削減すること
ZEHは、基本的には上記4つの要件を満たした住宅ですが、その中でもさらに細かく分類されます。ZEHは以下の3つの種類に分けられます。
- ZEH：上記の基準をすべて満たした住宅
- ZEH Oriented：都市部など土地が狭く太陽光発電などによる創エネが十分にできない地域や多雪地域などを対象としたもので、断熱 + 省エネで20％以上削減した住宅（再生可能エネルギーによる発電設備を導入していなくても良い）
- Nearly ZEH：基準一次エネルギー消費量から75％以上削減した住宅
ZEH OrientedやNearly ZEHにも補助金制度がありますが、ZEHよりも補助金額は少なくなる場合があります。
ZEHのメリット
ZEHにすると、どんなメリットがあるのでしょうか？
ZEHのメリットをいくつかご紹介します。
快適な住環境を実現する
ZEHは、外皮の断熱性能を高めることで、夏は涼しく、冬は暖かい住環境を実現します。
また、省エネ性能が高い設備を採用することで、空調や給湯などの快適性も向上します。
さらに、太陽光発電などの再生可能エネルギーを導入することで、自然災害や停電時にも安心して暮らせます。
ZEHは、快適さと安心感を両立した住環境を提供します。
光熱費を大幅に削減する
ZEHでは、エネルギー消費量を大幅に削減することで、光熱費を節約できます。
例えば、平成25年度省エネルギー基準に適合した住宅と比較して、ZEHでは年間約13万円、ZEH Orientedでは年間約8万円、Nearly ZEHでは年間約10万円の光熱費を削減できると推定されています。
また、太陽光発電などの再生可能エネルギーを導入することで、売電収入も得られます。売電収入は、発電した余剰電力を電力会社に売却することで得られる収入です。売電収入は、固定価格買取制度（FIT）やフィードインプレミアム制度（FIP）などによって決まります。
ZEHでは、光熱費の節約と売電収入の両方で家計に優しい住まいを実現します。
地球環境に貢献する
ZEHでは、エネルギー消費量を大幅に削減することで、温室効果ガスの排出量も減らせます。
例えば、平成25年度省エネルギー基準に適合した住宅と比較して、ZEHでは年間約2.5トン、ZEH Orientedでは年間約1.5トン、Nearly ZEHでは年間約2トンのCO2排出量を削減できると推定されています。
また、太陽光発電などの再生可能エネルギーを導入することで、化石燃料に依存しないクリーンエネルギーを利用できます。
ZEHでは、地球温暖化対策やエネルギー安全保障にも貢献できる住まいを実現します。
ZEHのデメリット
ZEHには、メリットだけでなく、デメリットもあります。
ZEHのデメリットは、以下のようなものがあります。
初期費用が高くなる
ZEHでは、断熱材や省エネ設備、太陽光発電などの創エネ設備を導入する必要があります。これらの設備は、一般的な住宅に比べて高価です。
例えば、平成25年度省エネルギー基準に適合した住宅と比較して、ZEHでは約300万円、ZEH Orientedでは約200万円、Nearly ZEHでは約250万円の初期費用が増加すると推定されています。
ただし、これらの初期費用は、光熱費の節約や売電収入などで回収できる可能性があります。 また、補助金制度も利用できます。
メンテナンスや管理が必要になる
ZEHでは、太陽光発電などの創エネ設備を導入することで、自家発電量を増やします。 しかし、自家発電量は天候や季節によって変動します。そのため、発電量と消費量のバランスを調整する必要があります。
また、創エネ設備は定期的な点検や清掃が必要です。 特に太陽光パネルは、埃や落ち葉などで汚れると発電効率が低下します。 そのため、自分で清掃するか、業者に依頼するかしなければなりません。
さらに、創エネ設備は故障やトラブルの可能性もあります。 その場合は、修理や交換が必要になります。修理や交換には費用や時間がかかります。
ZEHでは、創エネ設備のメンテナンスや管理に注意が必要です。
ZEHの補助金
ZEHでは、初期費用が高くなるデメリットがありますが、国や地方自治体から補助金を受けることができます。
補助金制度は以下のようなものがあります。
国土交通省のZEH支援事業
国土交通省は、ZEH化を促進するために、「ZEH支援事業」を実施しています。
ZEH支援事業では、ZEH基準を満たした住宅を新築する場合に補助金を交付します。 補助金の額は、最大55万円です。
ZEH支援事業の補助金を受けるには、以下の条件を満たす必要があります。
- 住宅の所有者であること
- 住宅が自己居住用であること
- 住宅がZEH基準を満たすこと
- 住宅が平成30年度以降に着工されること
- 住宅が平成31年度以降に完成すること
- 住宅が国土交通省の登録事業者によって建設されること
- 住宅が国土交通省の認定機関によってZEH基準を満たしていることを証明する書類を取得すること
- 補助金申請書や必要書類を国土交通省に提出すること
ZEH支援事業の補助金は、先着順で交付されます。補助金の予算は限られているため、早めに申請することがおすすめです。
国の補助金には他にもいくつかの制度がありますので、工務店やハウスメーカー等の住宅会社に相談することをおすすめします。
地方自治体のZEH補助金
国土交通省のZEH支援事業に加えて、地方自治体からもZEH補助金を受けることができる場合があります。
地方自治体のZEH補助金は、都道府県や市町村などによって異なりますが、一般的には以下のようなものがあります。
- ZEH基準を満たした住宅を新築する場合に補助金を交付するもの
- ZEH基準を満たすために太陽光発電などの創エネ設備を導入する場合に補助金を交付するもの
- ZEH基準を満たすために断熱改修や省エネ改修などを行う場合に補助金を交付するもの
地方自治体のZEH補助金の額は、地域や条件によって異なりますが、一般的には数万円から数十万円程度です。ただし、国土交通省のZEH支援事業と重複して受けることができる場合もあります。
地方自治体のZEH補助金は、先着順や抽選などで交付されます。補助金の予算は限られているため、早めに申請することがおすすめです。
地方自治体のZEH補助金の詳細や申請方法は、各地方自治体のホームページや窓口で確認してください。
まとめ
この記事では、ZEHついて詳しく説明しました。
ZEHは、エネルギー収支をゼロ以下にする住宅で、快適な住環境を実現しながら、光熱費を削減し、地球環境に貢献できる住まいです。
ZEHには、初期費用が高くなるデメリットやメンテナンスや管理が必要になるデメリットもありますが、国や地方自治体から補助金を受けることで、負担を軽減できます。
ZEHに興味のある方や、高性能で低価格な新築注文住宅をお考えの方は、ぜひ参考にしてください。
マルケンホームでは、宮崎県全域、宮崎市・都城市・日南市・西都市・新富町・国富町・高鍋町等で高性能かつ低価格な新築注文住宅をご提案しています。
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